新型コロナウイルスの流行以降、様々なうわさやデマ、誤情報が社会に広まり、人々を惑わせています。「トイレットペーパーやマスクがなくなる」とまことしやかに語られた結果、スーパーなどの店頭から商品が消えたことは、記憶に新しいのではないでしょうか。民俗学者・畑中章宏さんは「情報を拡散した人々を糾弾するだけでは不十分」と訴えます。祖先の代から、幾度となく繰り返されてきた風説の流布。その歴史を踏まえ、私たちが現状からくみ取るべき教訓についてつづってもらいました。 【画像】「次発見すれば通報する」店の入り口に「警告文」…「自粛警察」による分断と人々の希望示す貼り紙
異常な行動は「普通の人々」が起こした
常ならざる事態に遭遇したとき、社会に流言飛語が飛び交う。何らかの被害が、わが身に及ぶ恐れを抱いた「普通の人々」が、根も葉もないうわさに耳を傾け、貴重な情報だと信じてデマや誤情報を拡散させていく。 これまで遭遇したことのない状況に陥ると、デマや誤情報に惑わされた人々が、危機感を元にした異常な行動に駆られることもある。今年に入ってからも、ウイルスの発生源と目された中国製の品物が買い占められて不足した。 また人々は、ウイルスに感染しないための「処方」を求めようとした。わらにもすがる思いで得た情報が、科学的には妥当性が証明されないものだった、というケースも少なくない。 うわさとデマ、誤情報の氾濫（はんらん）は、今回のウイルス禍でも繰り返されている。そうした中から典型的なパターンをいくつか挙げてみる。そして、歴史的に展開されてきた風評との闘いを振り返りつつ、私たちがなすべきことについて考えてみたい。
うわさが招いたトイレットペーパー不足
今年2月下旬、「新型コロナウイルスの影響でトイレットペーパーが不足する」という情報がSNSから拡散した。スーパーなどで買い占めが相次ぎ、薬局では行列・品薄などの混乱が起きた。 SNS上では、トイレットペーパー不足の根拠として「中国から原材料が輸入できなくなる」という発言が飛び交った。しかし、これは誤りだ。 日本家庭紙工業会によると、2019年のトイレットペーパーの出荷量（約106万トン）のうち中国製など輸入は2・5%に過ぎない。つまり根拠のないうわさにより、品薄が現実になったのである *註1。同じく、店頭から姿を消したマスクについても様々なデマが飛び交った。 2月下旬、「厚生労働省がマスク不足に対応し、日の丸を冠したマスクを生産している」とツイッターで広がったことが報じられた。これについて同省経済課の担当者は「厚労省と経産省からマスクメーカーにマスクの増産を要請しているが、その際にメーカーやタイプなどを指定していない」とし、マスクメーカーも憶測を否定する見解をウェブサイトに掲載した *註2。 また政府が配布することになった布製マスクについては、安倍晋三首相のおひざ元・山口県の企業が布マスク製造を受注し、「首相による地元企業への利権だ」とツイッターから流布したと報じられた。 しかし、これも事実に反している。事の真相は、山口県が県内の幼稚園などに通う子どもたちに届けるための発注と取り違えた、というものだ。県防災危機管理課も「発注したマスクはすべて県内で配布する。政府の施策とは関係ない」とうわさを否定した *註3。 *註1 デマ拡散、トイレットペーパー消えた 「在庫は十分」：朝日新聞デジタル *註2 拡散した「政府が日の丸マスクを生産」との誤情報 メーカー“法的措置”検討も視野：BuzzFEED News *註3 マスクは首相の地元・山口県の企業が受注？ 「全世帯配布」で駆け巡ったツイート：毎日新聞
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August 15, 2020 at 04:56AM
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デマや誤情報が駆り立てた「異常行動」、「糾弾」では不十分な理由 民俗学者が説く「誤りを反省する方法」（withnews） - Yahoo!ニュース
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