しかし現在の技術では「線状降水帯」の十分な予測はできないため、気象庁は実際に「線状降水帯」による大雨が確認された場合「顕著な大雨に関する情報」を出して厳重な警戒や安全の確保を呼びかけることになりました。
情報の運用は17日午後1時から始まり、3時間の解析雨量や雨雲の形などから「線状降水帯」の発生を判断し気象情報として発表します。
予測の情報ではないため、この情報が発表されたときにはすでに屋外への避難が難しい状況になっていることも予想されます。
さらに、過去の災害で検証したところ、この情報が発表される条件でなくても被害が出ていたケースもあるということです。
このため気象庁は、市町村からの避難の情報や、気象庁のホームページで確認できる危険度分布、河川の水位情報などをもとに早めの避難を心がけてほしいとしています。
災害情報が専門で東京大学大学院の片田敏孝特任教授は「災害が起きる前にこの情報が必ず発表されるとは限らないということを理解しておいてほしい。みずから身の回りの状況を確認し自分や家族の命を守る対応を進めていく努力が求められている」と話しています。
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