スマートフォン（スマホ）やタブレットの普及により、私たちはさまざまなアプリやサービスを通し、大量の情報を得て、他者とつながるようになりました。今後、学校でもパソコンの1人1台環境が整備されるに当たり、安心して便利に活用するため、情報モラル教育がますます欠かせません。
文科省が手引で呼び掛け
今やインターネットは、私たちの生活や仕事に、なくてはならない存在です。しかし、SNSによるいじめや、チェーンメールなどが社会問題化するたびに、ネットの便利さや楽しさと危険は隣り合わせであり、子どもたちにも早くからその自覚を持たせるべきだ……という議論がされてきました。 小学校や中学校、高校では、情報や情報技術を適切かつ安全に活用する力を「情報モラル」と呼び、10年以上前から学習指導要領に盛り込んで、指導の充実を図ってきました。新学習指導要領の総則にも、情報モラルは情報活用能力の一つとして、問題解決能力の学習の基盤となる資質・能力だと位置付けています。 教育の情報化を推進するため、2019年12月に文部科学省がまとめた手引では、各教科の指導にICT（情報通信技術）をどう活用するか、プログラミング学習をどう進めるか、といった話の前に「情報モラル」を取り上げ、その教育が「極めて重要」としています。 手引では、ネット上のトラブル問題の多くは一見、複雑に見えるものの、技術が進化してもその本質はほとんど変化しておらず、情報モラルは「日常モラル」と「情報技術の仕組み」から成り立っていることを理解させ、自ら問題を解決する力を育てることが重要だとしています。
問題の本質を見極め、対処する力を
たとえば、情報を正しく判断する力や、人とコミュニケーションをとるための礼儀などは、ネット上でなくても必要な「日常モラル」です。そこに、▽世界中の誰からも見られる可能性がある「公開性」▽一度発信した情報や、発信元は取り戻せない「記録性」……といった「インターネットの特性」や、夢中になってやめられなくなる「心理的・身体的特性」、いつでもどこでも接続できる「機器やサービスの特性」などの「情報技術の仕組み」を組み合わせて、情報を判断したり、自分が発信したりすることが必要だ、としています。さらに、情報モラル教育を発達段階に応じて行うよう、モデルカリキュラムも例示しています。 SNS上では、友達同士のメッセージのやりとりの中で、事件や事故のニュースを話題にすることもあるでしょう。その情報をシェア（共有）するのは簡単ですが、信ぴょう性を確かめずに拡散してしまうと、思わぬトラブルにつながる恐れもあります。ニュースがどのように作られ、伝わるかという「メディアリテラシー」の教育も充実させていくべきでしょう。 学校の臨時休校で、子どもがネットに接する時間も増えました。今後、学校で児童生徒1人1台端末と高速大容量の通信ネットワークを整備する「GIGA(ギガ)スクール構想」も進みます。子どもたちが安心してデジタル機器やネットを学習に活用するためにも、改めて情報モラルと、その教育に目を向ける時期が来ています。 （筆者：長尾康子） ※ 文部科学省 教育の情報化に関する手引（2019年12月） https://ift.tt/2sLa5ZW
プロフィール 長尾康子 東京生まれ。1995年中央大学文学研究科修了。大手学習塾で保育雑誌の編集者、教育専門紙「日本教育新聞」記者を経て、2001年よりフリー。教育系サイト、教師用雑誌を中心にした記事執筆、書籍編集を手がける。
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July 02, 2020 at 08:20AM
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