大阪管区気象台は、短時間の大雪で深刻な交通障害が起きるおそれが高まった場合にいっそうの警戒を呼びかけるため、１２月１日から滋賀、京都、兵庫を対象に「顕著な大雪に関する気象情報」の運用を始めます。
「顕著な大雪に関する気象情報」は、３年前（２０１８年）、福井県を中心に記録的な大雪で大規模な車の立往生が起きたことなどを受け、気象庁がおととしから北陸や、東北の一部で本格的な運用を始めています。
近畿地方でも過去の大雪の例をもとに気象台が発表基準の精査などを進め、１２月１日から滋賀、京都、兵庫の３つの府県で運用を始めることになりました。
近畿での情報発表の目安は、すでに大雪警報が出されている状況で、▼６時間に３５センチから４０センチの雪が降り、▼その後も警報級の強い雪が降り続くと予想された場合です。
気象台によりますと、この冬の近畿地方はラニーニャ現象などの影響で寒気が流れ込みやすく、日本海側では大雪となる可能性もあるということです。
気象台は、「大規模な車の立往生のおそれが切迫していることを伝える情報なので、発表された場合には不要不急の車での外出を控えるなどいっそうの警戒をお願いしたい」としています。
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