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Tuesday, June 29, 2021

「顕著な大雨に関する情報」4条件満たすと発表、気象庁「情報出た時には避難難しいケースも」 - 読売新聞

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 線状降水帯は、長さ50~300キロ・メートル、幅20~50キロ・メートル程度の降雨域。大量の水蒸気が流れ込んだ所で積乱雲が発生し続け、上空の風に次々と流されるなどして生じる。同じ場所に大雨を長く降らせるのが特徴で、昨年7月の九州豪雨などで大きな被害をもたらした。

 初めて出された「顕著な大雨に関する情報」は、気象庁が5キロ・メートル四方ごとの雨量を解析し、▽3時間の積算雨量が100ミリ以上の区域が、500平方キロ・メートル以上▽区域の形が線状▽土砂災害などのおそれが高く、自治体が出す避難指示の基準以上――など四つの条件を満たした場合に発表される。

 気象庁によると、この発表基準を満たす線状降水帯は、年間13~22回(2017~20年)発生し、うち約8割で床上浸水や土砂災害などが起きたという。

 情報は、将来の予測ではなく、大雨が降った後に出されるため、気象庁は「この情報が出た時にはすでに避難が難しいケースもある」としている。

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