新型コロナウイルスの感染が拡大するなか、緊急事態宣言の発令や首都封鎖の是非について、連日議論が交わされています。この非常時に、苦境に立たされているのが、エンタメ業界。特に、相次ぐ自粛要請でライブを開けないミュージシャンの訴えには、悲壮感が漂っています。
自己破産という言葉まで…補償を求めるアーティストたちの悲壮な声
口火を切ったのは、RADWIMPSの野田洋次郎(34)でした。
＜ドーム4カ所を含む今回のツアー、全部中止にした場合ウチのような個人事務所が生き残る可能性はどのくらいあるんだろうかと考える。＞
＜もし自己破産したらさぁ次は俺何して生きていこうかとほんの少し本気で考えてみたりもする。けど2秒後には『あっ、音楽しかないや俺』ということに気づく＞（2月28日のツイートより）
その後、以下のように政府を批判したのです。
＜損害の補償や負担をセットにして大規模な外出禁止令や営業停止命令を出す他国の大都市を見ながらこの国の出遅れ感を憂う。＞(3月27日のツイートより)
このように、現在では“自粛を要請するなら補償とセットで”という論調が主流になっています。
ロンドンブーツ1号2号の田村淳(46)は、＜自粛してくださいっていうけど補償もない。なんか不思議な国だと思います。＞(TBS系4月1日放送『グッとラック！』出演時)とコメントしていました。
アジアンカンフージェネレーションの後藤正文(43)も、＜「政権批判しているやつらは助成金なんて求めるな」っていう人たちは、政権の支持者のみが税金の再分配を手厚く受けられる社会を求めてるんだろうか。＞(3月31日のツイートより)と、きわめてまっとうな主張を展開していました。
筆者も、野田氏、田村淳氏、後藤氏の主張には、強く共感します。たとえ“要請”という表現であったとしても、実態として“命令”に近い状況を強いられているのだとすれば、なんらかの条件はあってしかるべきなのではないかと、同情します。
しかし残念ながら、切り札である緊急事態宣言が出されたとしても、外出やイベントの自粛要請に強制力がない以上は（※注）、発令した側には補償すべき絶対的な義務は発生しません。もし補償するということになれば、理屈のうえでは超法規的措置になってしまうからです。
だからといって、この3者が間違っていると言いたいのではありません。むしろ、彼らの訴えが正当だと思うからこそ、心が痛むのです。
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April 04, 2020 at 01:46PM
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氣志團・綾小路はユーモアと皮肉で…補償を求めるアーティストたちの悲鳴（女子SPA！） - Yahoo!ニュース
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